店舗設備の調査ポイント

電圧

築年数やビルの仕様によっては極端に貸室における使用可能電力が小さい場合があります。
事前に利用できる電気容量の確認と、万が一容量が足りない場合のために、増設が可能かどうかも調べておくと良いでしょう。
小規模事務所であれば30A以上、中規模事務所であれば60A以上は最低限必要です。

※店舗は業態によって大幅に変わる恐れがありますので、内装・店舗設計者にお問い合わせください。

実質有効面積は確認していますか?

不動産の面積の用語には2種類あります。

よく聞かれる事例は、契約後に内装業者に正確な図面の作成を依頼したところ、契約面積に共用部分が含まれており、業務に使用できる実質有効面積が実際に必要とする広さに足りていなかったというケースです。そのような事態にならないよう、契約前に「契約面積」と「実際に業務に必要とする面積」との比較検討を綿密に行いましょう。

表示看板・置き看板の位置

事前に表示個所を調べておきましょう。
道路部分に置き看板を出す場合は町内会や他テナントの意向などもありますので、事前に調べておく必要があります。

天井の高さは十分ですか?

店舗の場合で焼き肉や中華などの煙が多い飲食業の場合、天井高が低いと排煙がうまく機能しないことがあり、煙が充満する原因になります。
また事務所使用の場合でも、2.5m以上なければ、規格物のオフィス什器の制限を受ける恐れがあります。
2.7m以上あれば十分です。

ビルの使用時間は?

ビルのセキュリティーの関係上、24時間の利用が不可能なビルがあります。
残業や深夜営業を必要とする業種の場合は、24時間の利用が可能かどうか調べておきましょう。

空調設備は?

ビルによって個別空調と全体空調があります。
中小規模のビルであれば個別空調が主流ですが、大型ビル、または極稀に中小規模のビルでも全体空調の場合があります。
全体空調の場合は使用時間帯の制限があったり、温度調整が面倒であったり、使用時間外に利用する場合は別途費用が掛かる場合がありますので十分注意すべきです。

居抜き物件の注意点

居抜きの場合は、厨房、空調、排気等諸設備一式の確認が必要です。引渡し後、故障箇所が発覚しても費用請求はできない契約が一般的です。その他に売却対象物品を一覧表にし、売却物品を明確にすること、リース物品、貸与物品の取り扱いを明確にすることが重要です。

電話回線、インターネット環境

建物全体、またはフロアで電話回線の本数制限があります。
希望の回線数が確保できるかの確認が必要です。
また、光ファイバーやADSLなどを利用する場合は、引き込み工事が終わっているか、使用可能かどうかを事前に確認しましょう。